採用ブランディングとは、自社が誰に何を伝えるかを決め、選考を通じて一貫して届ける取り組みです。新卒採用では、学生が内々定を持つ他社と比べて入社先を決めるため、伝える内容が揃っているかどうかが内定承諾の段で差になります。
メルカリやサイバーエージェントなど7社の成功事例で取り組みの全体像をつかんだあと、自社で進める5ステップ、つまずきやすい失敗と対策、効果を見る3つの数字、内製できる範囲の順に整理します。
この記事の監修者
杉原 航輝(株式会社ABABA 執行役員)
関西外国語大学を卒業後、株式会社アイデムに新卒入社。法人営業として求人媒体や人材紹介を通じ、企業の採用支援に奔走。その後、株式会社ビズリーチにて関西支社の立ち上げに参画。ダイレクトリクルーティングを用いた採用コンサルティングで数多くの企業の課題を解決へと導く。バヅクリ株式会社では、新卒採用向けの内定者フォローや定着支援、ナーチャリング部門の立ち上げなどを牽引した。
2023年、株式会社ABABAに入社。執行役員としてマーケティング、インサイドセールス部門を歴任。現在は、組織の急拡大を支えるべく採用専任の責任者として、ABABAの「ファンづくり」を核とした採用戦略の立案・実行をリードしている。
採用ブランディングとは?
採用ブランディングとは、企業が持つ価値観や理念、文化、働く環境などの魅力を求職者に発信し、自社に共感する人材を惹きつけるための取り組みです。単に求人情報を広く発信するのではなく、「どのような会社で、どのような人が活躍しているのか」を継続的に伝え、企業のブランド価値を高めることを目的としています。
近年は少子高齢化や人材獲得競争の激化により、給与や待遇だけで人材を集めることが難しくなっています。そのため、企業独自の強みや働く魅力を明確に打ち出し、価値観に共感する求職者との接点を増やすことが重要です。
採用ブランディングが成功すると、自社に適した人材からの応募が増え、入社後のミスマッチや早期離職の防止にもつながります。また、企業認知度の向上や採用コストの削減などの効果も期待できます。長期的な視点で企業の魅力を発信し続けることが、採用ブランディングの基本的な考え方です。
採用ブランディングの目的
採用ブランディングの目的は、自社の魅力や価値観を求職者に伝え、企業に共感する人材を惹きつけることです。単に応募者数を増やすことではなく、自社が求める人物像とマッチする人材を集め、採用の質を高めることが大きな目的となります。
近年は人材獲得競争が激化しており、給与や待遇だけで他社と差別化することが難しくなっています。そのため、企業のビジョンやミッション、働く環境、社員の声などを発信し、自社ならではの魅力を伝えることが重要です。こうした情報に共感した求職者は企業への理解が深まり、応募意欲も高まりやすくなります。
また、採用ブランディングには入社後のミスマッチや早期離職を防ぐ目的もあります。求職者が企業文化や仕事内容を正しく理解したうえで入社することで、定着率の向上が期待できます。企業の認知度や信頼性を高めながら、自社の成長に貢献できる人材を継続的に確保することが、採用ブランディングの重要な目的です。
採用ブランディングの手段
採用ブランディングでは、自社の魅力や価値観を求職者へ伝えるためにさまざまなツールを活用します。代表的な手段としては、採用特設サイト、動画コンテンツ、SNS、採用イベント・説明会などが挙げられます。
採用特設サイトでは、企業理念や仕事内容、福利厚生、社員インタビューなどを掲載し、企業への理解を深めてもらうことができます。動画コンテンツは、職場の雰囲気や社員の働く様子を視覚的に伝えられるため、求職者が入社後のイメージを持ちやすくなります。また、SNSを活用すれば、企業の日常や最新情報を継続的に発信でき、求職者との接点を増やすことが可能です。
そのほか、採用説明会やインターンシップ、社員インタビュー記事なども有効な手段です。特に現場社員のリアルな声やキャリアストーリーは、企業文化や価値観を伝えるうえで大きな役割を果たします。ターゲットとなる人材に合わせて適切なツールを選び、一貫したメッセージを発信することが採用ブランディング成功のポイントです。
採用ブランディングで構築した企業の魅力や認知度は、ダイレクトリクルーティングとの相性も良いとされています。ダイレクトリクルーティングの特徴や活用方法については、以下の記事で解説しているので、ぜひ合わせてご覧ください。
ダイレクトリクルーティングとは?主な手法や利用メリット、成功事例を解説
採用広報・採用マーケティングとの違い
採用ブランディングと採用広報、採用マーケティングの違いは、担う工程の順序です。3語は競合する概念ではなく、前後の関係にあります。
| 工程 | 何をするか | 決めるもの |
|---|---|---|
| 採用ブランディング | 誰に何を伝えるかを決める | 伝える言葉と、伝えない内容 |
| 採用マーケティング | 決めた内容を届ける仕組みを作る | チャネルの配分と接触の設計 |
| 採用広報 | 決めた内容を発信し続ける | 記事・SNS・イベントの中身と頻度 |
自社がどこで詰まっているかは、症状で判別できます。採用サイトも記事もあるのに学生の反応が薄い場合は、伝える内容が決まっていない状態です。伝える内容は決まっているのに届いていない場合は、チャネルの配分の問題になります。発信が止まっている場合は、運用体制の問題です。
届ける仕組みの作り方は採用マーケティングの進め方、発信の設計は採用広報とはにまとめています。
【成功事例7選】企業名と取り組み内容をご紹介!
企業ごとに抱える課題や採用したい人材は異なるため、採用ブランディングを進める際は成功事例を参考にすることが重要です。本章では、採用オウンドメディアの活用、SNSや動画による情報発信、採用コンセプトの明確化、オンライン施策の強化などを通じて成果を上げた7社の事例を紹介します。各社がどのような課題を解決し、採用ブランディングを成功させたのかを確認しながら、自社で活用できるポイントを探っていきましょう。
株式会社メルカリ
株式会社メルカリは、採用ブランディングの成功事例としてよく取り上げられる企業です。同社では、社外から見た企業イメージと実際の職場環境とのギャップによる入社後のミスマッチが課題となっていました。企業規模の拡大に伴い、多様な人材を採用する中で、求職者に対して組織の雰囲気や働く人の価値観を正しく伝える必要性が高まっていたのです。
そこでメルカリは、課題解決に向けて「People Branding(ピープルブランディング)」という専門チームを立ち上げました。採用活動において事業やサービスだけでなく、「働く人」に焦点を当てるべきだと考え、求職者が入社後の姿を具体的にイメージできる方法を模索しました。
その解決策として運営を開始したのが、オウンドメディア「mercan(メルカン)」です。メルカンでは社員インタビューやキャリア紹介、組織文化に関する記事を多数掲載し、企業の実態を積極的に発信しています。記事制作では一方的な企業アピールではなく、社員の考え方や仕事への向き合い方など、リアルな情報を伝えることを重視しました。
その結果、求職者が企業文化や働く人への理解を深められるようになり、入社後のミスマッチの抑制にもつながりました。また、メルカンは採用目的のオウンドメディアとして高い評価を受け、応募者数や採用数の増加にもつながっています。メルカリの事例は、「企業」ではなく「人」を軸に情報発信を行うことが採用ブランディングの成功につながることを示した代表的な事例といえるでしょう。
日本マクドナルド株式会社
日本マクドナルド株式会社は、「入社後の活躍」を重視した採用ブランディングで成果を上げている企業です。同社は約2,500人の社員と19万人以上のアルバイトスタッフを抱える大規模組織であり、多様な人材の採用と定着が重要な課題となっていました。特に、給与や福利厚生だけでは他社との差別化が難しく、入社後も長く活躍してもらうためには企業独自の魅力を求職者に伝える必要がありました。
そこで同社は、どのような価値を従業員に提供できるのかを見直し、採用ブランディングの方向性を模索しました。その中で注目したのが「EVP(Employee Value Proposition)」という考え方です。これは、企業が従業員に提供できる価値を明確にし、社内外へ発信する取り組みを指します。
具体的には、給与や賞与、休暇、福利厚生といった目に見える価値だけでなく、ブランド力や企業文化、人とのつながり、リーダーシップ経験、成長機会などの目に見えない価値を積極的に発信しました。また、世界共通の研修制度である「ハンバーガー大学」をはじめとする教育体制を整備し、働くことで得られるスキルや成長機会を訴求しています。さらに、「ピープルビジネス」という考え方のもと、多様な人材が互いを尊重しながら成長できる環境を発信し、「あなただから動かせる心がある」といったメッセージを通じて企業の価値観を伝えました。
その結果、単なる待遇面ではなく、働くことで得られる経験や成長に共感する人材を集めることに成功しました。従業員満足度やエンゲージメントの向上につながり、離職率の低下やサービス品質の向上にも寄与しています。同社の事例は、採用をゴールではなく「入社後の活躍」まで見据えて取り組んだ採用ブランディングの代表例といえるでしょう。
三幸製菓株式会社
三幸製菓株式会社は、採用ブランディングによって応募者数を大幅に増加させた成功事例として知られています。同社は採用活動において、競合他社と比較して企業認知度が低く、限られた予算の中でどのように学生へ自社の魅力を伝えるかという課題を抱えていました。実際に合同説明会で競合企業の状況を調査したところ、自社とのエントリー数に大きな差があることが判明し、採用活動における課題が明確になりました。
そこで同社は、まず自社の現状を客観的に把握するため、ブランド調査を実施しました。調査では、学生から見た企業イメージや認知度を分析し、競合大手企業の認知度が8割以上である一方、自社は2割程度に留まっていることを把握しました。この結果を受け、単純な知名度競争ではなく、自社ならではの強みを活かしたポジショニングを模索するようになります。
分析を進めた結果、同社は「売上成長力の高さ」が大きな強みであることに着目しました。そして、「高い熱量と成長力を持つ知られざるお菓子メーカー」という採用コンセプトを打ち出し、採用ブランディングを展開します。具体的には、就職ナビサイトや採用パンフレットのデザインを刷新し、カラーを赤色に統一するなど、視覚的にも一貫したブランドイメージを構築しました。また、合同説明会では企業の成長性を重点的に訴求し、学生へ強い印象を与える工夫を行いました。
その結果、採用活動の認知度と注目度が大きく向上し、エントリー数は約300名から13,000名へと大幅に増加しました。同社の事例は、自社分析によって独自の強みを明確にし、一貫したメッセージで発信することが採用ブランディング成功の鍵であることを示しています。
株式会社サイバーエージェント
株式会社サイバーエージェントは、データに基づいた採用ブランディングによって応募者数の増加を実現した成功事例です。同社は採用活動において、自社の魅力や強みをどのように求職者へ伝えるべきかという課題を抱えていました。従来は応募者へのヒアリングを通じて自社の立ち位置を把握していましたが、すでに同社に興味を持っている学生の意見だけでは客観的な評価を得ることが難しく、採用戦略の根拠としては十分ではありませんでした。
そこで同社は、より正確な採用ブランディングを行うために、学生を対象としたアンケートリサーチを実施しました。競合他社との比較や学生が抱く企業イメージを調査し、自社がどのように認識されているのかを客観的に分析したのです。たとえば、「20代で成長できる環境」というイメージについて、自社と競合他社の認知度にどの程度差があるのかを調べ、そのギャップを埋めるための施策を検討しました。
調査結果をもとに、同社は情報発信の内容とタイミングを見直しました。具体的には、「広報段階で伝える内容」「選考過程で伝える内容」「内定承諾を促す段階で伝える内容」に整理し、それぞれのフェーズで最適なメッセージを発信する仕組みを構築しています。また、それまでの「優秀な学生が挑戦したくなる会社」というイメージから、「すごい会社を作ろう」というテーマへ方向転換し、多様性や事業規模の大きさといった魅力を積極的に発信しました。
その結果、学生との接点ごとに適切な情報を届けられるようになり、企業理解の向上につながりました。さらに、採用ブランディングの精度が高まったことで応募者数は増加し、エントリー数は2年間で約2倍に拡大しています。同社の事例は、感覚ではなく調査データを活用して採用ブランディングを設計する重要性を示した好例といえるでしょう。
エイベックス株式会社
エイベックス株式会社は、採用ブランディングを通じて企業イメージと実際の仕事内容とのギャップを解消し、採用のミスマッチを減らした成功事例です。同社は音楽や映像、ライブ事業など幅広いエンターテインメント事業を展開しており、多くの学生から高い知名度を持っています。一方で、「華やかで楽しそうな仕事」というイメージが先行し、実際の業務内容や企業文化を十分に理解しないまま応募する学生が少なくありませんでした。その結果、企業が求める人物像と応募者との間にギャップが生じることが課題となっていました。
そこで同社は、採用活動において本当に必要な人材像を改めて整理しました。特定のスキルや経験だけではなく、「エイベックスで働く理由を自分の言葉で説明できるか」「企業文化に共感しているか」といった価値観の一致を重視する方針を明確にしています。そのうえで、求職者にわかりやすく伝える採用メッセージの検討を進めました。
同社が打ち出した採用コンセプトが、「モテる人・うごく人・つよい人」です。「モテる人」は周囲から信頼され、人を惹きつける力を持つ人、「うごく人」は変化を前向きに捉え、自ら考えて行動できる人を意味します。そして「つよい人」は、華やかな業界イメージの裏側にある地道な努力や困難にも向き合い、最後までやり抜く強さを持つ人を表しています。
このメッセージを採用活動全体で一貫して発信した結果、求職者はエンターテインメント業界の表面的な魅力だけでなく、実際に求められる姿勢や価値観を理解したうえで応募できるようになりました。その結果、企業文化に共感する人材が集まりやすくなり、応募者の質やマッチ度の向上につながっています。同社の事例は、明確な採用メッセージによって企業と求職者の認識のズレを解消した採用ブランディングの好例といえるでしょう。
株式会社三井住友銀行
株式会社三井住友銀行は、採用活動の早期化とWeb活用の強化によって採用ブランディングを成功させた事例です。同社では、新卒採用市場の変化に伴い、優秀な学生への接触機会が減少するという課題を抱えていました。近年は就職活動の早期化が進んでおり、情報感度の高い学生ほど大学2年生頃から企業研究を始め、外資系企業やベンチャー企業を中心に早期選考へ参加する傾向があります。そのため、従来通りの時期に採用活動を開始していては、有望な学生との接点を十分に確保できない状況になっていました。
こうした課題に対し、同社はまず学生の就職活動の動向を分析し、採用活動の開始時期そのものを見直しました。従来は大学3年生の4月頃から参加していた採用イベントについて、より早い段階から接点を持つ必要があると判断し、採用ブランディングのタイミングを前倒しする方針を決定します。
具体的な施策としては、採用イベントへの参加時期を大学3年生の2月頃まで前倒しし、さらに早期イベントへの参加回数を約3割増加させました。また、対面施策だけでなくWeb活用も強化しています。就職ナビサイトへの情報掲載を早期に開始したほか、オンラインセミナーやWeb説明会にも積極的に参加し、学生との接触機会を増やしました。これにより、就職活動を始めたばかりの学生に対して、早い段階から企業の魅力やキャリアの可能性を発信できる体制を構築したのです。
その結果、サマーインターンシップの募集では、エントリー数が前年比4倍のペースで増加する成果を上げました。この事例は、採用ブランディングにおいて「何を発信するか」だけでなく、「いつ発信するか」が重要であることを示しています。学生との接点を早期に作り、オンライン施策を効果的に活用したことが、同社の採用成功につながった好例といえるでしょう。
花王グループカスタマーマーケティング株式会社
花王グループカスタマーマーケティング株式会社は、オンライン採用における「企業や社員の雰囲気が伝わりにくい」という課題を、動画コンテンツの活用によって解決した採用ブランディングの成功事例です。同社は、花王グループの商品を取り扱う全国の小売店と連携し、販促提案や売場づくり、店舗からの意見収集などを担っています。しかし、新型コロナウイルスの影響などにより採用活動のオンライン化が進む中で、対面であれば自然に伝わる職場の雰囲気や社員同士の関係性を十分に伝えられないという課題を抱えていました。
そこで同社は、社内でもオンライン会議やディスカッションが浸透していたことに着目し、「オンライン座談会ムービー」の制作を検討しました。求職者に対して、作り込まれた企業紹介動画ではなく、社員同士の自然な会話やリアルな雰囲気を届けることで、企業理解を深めてもらうことを目指したのです。
具体的な施策として、「採用チーム座談会」と「若手社員座談会」の2つのテーマで動画を制作しました。座談会は事前に用意した台本に沿って進行しながらも、できる限り自然な会話を引き出し、違和感のある部分のみ編集で調整しています。また、Web会議システム特有の音声の重なりによる聞き取りづらさを補うため、相づちや拍手などのジェスチャーを活用し、視覚的にも分かりやすい構成に工夫しました。その結果、オンラインでありながら社員同士の和やかな関係性や職場の空気感が伝わる動画コンテンツとなりました。
こうした取り組みにより、採用活動では求職者から「動画を見ました」「座談会が面白かったです」といった声が寄せられるようになり、企業理解の促進につながりました。この事例は、オンライン採用の弱点である“雰囲気の伝わりにくさ”を、社員のリアルな姿を発信するコンテンツによって補完した好例です。飾らない情報発信によって企業への親近感や共感を生み出し、採用ブランディングの強化に成功した事例といえるでしょう。
成功事例と取り組み内容をご紹介
ここまで紹介した7社の事例から分かるように、採用ブランディングの手法は企業ごとに異なります。しかし共通しているのは、自社の課題を明確にしたうえで、ターゲット人材に伝えるべき価値を整理し、一貫したメッセージを発信している点です。各社の取り組みを以下の表にまとめました。
| 企業名 | 課題内容 | 解決手段 | 結果 |
| 株式会社メルカリ | 入社後のミスマッチを防ぎ、企業文化への理解を深める必要があった。 | オウンドメディア「mercan」を運営し、事業ではなく社員や組織文化に焦点を当てた情報発信を実施。 | 企業理解が深まり、応募者の質向上や採用強化につながった。 |
| 日本マクドナルド株式会社 | 人材確保だけでなく、入社後の活躍や定着率向上が求められていた。 | EVPを軸に、企業が従業員へ提供できる価値や成長機会を発信した。 | 従業員満足度向上や離職率低下につながり、採用ブランドも強化された。 |
| 三幸製菓株式会社 | 大手競合と比較して認知度が低く、エントリー数が伸び悩んでいた。 | ブランド調査を実施し、「成長力」を軸とした採用コンセプトを策定。採用ツールも統一した。 | エントリー数が約3年で300名から13,000名へと大幅に増加した。 |
| 株式会社サイバーエージェント | 採用市場における自社の立ち位置や訴求内容が明確ではなかった。 | 学生向けアンケート調査を行い、採用プロセスごとの発信内容を最適化した。 | 採用メッセージが明確になり、エントリー数が2年間で約2倍になった。 |
| エイベックス株式会社 | 華やかな業界イメージと実際の仕事内容とのギャップが発生していた。 | 「モテる人・うごく人・つよい人」という採用メッセージを策定し、求める人物像を明確化した。 | 企業文化への理解が進み、応募者とのマッチ度向上につながった。 |
| 株式会社三井住友銀行 | 就職活動の早期化により、優秀な学生との接点を確保しにくくなっていた。 | 採用活動の開始時期を前倒しし、採用イベントやWeb施策を強化した。 | サマーインターンシップのエントリー数が前年比4倍のペースで増加した。 |
| 花王グループカスタマーマーケティング株式会社 | オンライン採用では職場や社員の雰囲気が伝わりにくかった。 | オンライン座談会動画を制作し、社員同士の自然なコミュニケーションを発信した。 | 求職者から好評を得て、企業理解や親近感の向上につながった。 |
これらの事例から分かるように、採用ブランディングに万能な手法はありません。重要なのは、自社の採用課題を正しく把握し、それを解決するためのメッセージや施策を一貫して発信することです。自社の強みや魅力を適切に伝えることで応募数の増加だけでなく、企業との相性が良い人材の獲得や定着率向上にもつながるでしょう。
採用ブランディングの進め方5ステップ
採用ブランディングは、自社の価値の棚卸し、採用ペルソナの設定、伝えるメッセージの設計、採用接点への展開、効果測定と改善の5ステップで進めます。前のステップで決めたことが次のステップの材料になるため、順番を飛ばさないことが要点です。
①自社の価値の棚卸し
自社の価値の棚卸しは、社員インタビューと、内定を承諾した学生・辞退した学生の理由の分析から始めます。強みを社内の想像で挙げると、実際に学生が入社を決めた理由とずれやすいためです。
棚卸しの前に、何のための採用ブランディングかを決めておきます。どんな人材を採りたいのか、採用によって会社に何をもたらしたいのかを言葉にし、応募数・採用数・定着率など、追う目標も置きます。目的が決まっていないと、集める情報も発信する内容もぶれます。
集める材料は、企業理念やビジョン、職場環境、キャリアパス、福利厚生、働き方などです。学生がどこに魅力を感じるかを、入社理由と照らし合わせて絞り込みます。他社の採用情報と見比べると、自社だけが言える点と、どの会社も言っている点を分けられます。
②採用ペルソナの設定
採用ペルソナの設定は、棚卸しした価値を届ける相手をはっきりさせる工程です。スキルや経験だけでなく、性格や価値観、働き方への考え方まで含めて人物像を描きます。
相手がはっきりしているほど、次のメッセージ設計で迷いません。会社が求めることと学生が求めることを最初にすり合わせておくと、応募者の質や入社後の定着にも効いてきます。ペルソナの作り方は採用ペルソナとはで詳しく扱っています。
③伝えるメッセージの設計
伝えるメッセージの設計では、棚卸しした自社の価値と、ペルソナが就職先を選ぶ軸の重なる部分を言葉にします。自社から見た強みをそのまま並べるのではなく、学生が知りたい情報に言い換えるのがこの工程です。
まず採用活動全体の軸になる採用コンセプトを決め、会社のビジョンやミッションと食い違わないようにします。採用メッセージは、そのコンセプトを学生に伝わる言葉にしたものです。説明会、面接、内定後と段階によって伝え方は変えてかまいませんが、根っこのメッセージは変えません。
④採用接点への展開
採用接点への展開では、採用サイト、説明会、スカウト文面、面接のすべてで、③で決めた言葉を同じように使います。接点ごとに言うことが違うと、学生はそれを比べて不信感を持ちます。
どの媒体で発信するかは、ペルソナが普段使っているものから選びます。新卒採用では、SNSや動画が学生に届きやすい手段です。動画の種類や使い方は採用動画の記事にまとめています。一度出して終わりにせず、定期的に発信を続けます。
⑤効果測定と改善
効果測定と改善では、応募数や選考通過率、内定承諾率、入社率などの数字を決めて追い、伝える内容や接点を見直します。採用ブランディングは一度で完成するものではなく、選考シーズンごとに振り返って直していく取り組みです。
最初に見るべき数字は、伝える内容を変えたときに動きやすい承諾の段の数字です。具体的な見方は採用ブランディングの効果は、3つの数字で見るで説明します。
新卒採用で採用ブランディングが効く場面と条件
新卒採用で採用ブランディングが最も効くのは、内定を出してから学生が承諾するまでの段です。学生は複数の内々定を持ったまま比べるため、伝える内容が揃っている会社ほど選ばれやすくなります。どの会社でも同じように効くわけではなく、効きやすい会社と空回りする条件があります。
効くのは母集団の量ではなく承諾の段
採用ブランディングの効果が最も大きく出る段は、内定から承諾までの段です。応募数を増やす効果もありますが、そこを主目的に置くと、効果が出るまでの期間が長すぎて社内の評価に耐えません。
根拠は学生側の行動にあります。就職・採用活動日程に関する関係省庁連絡会議の資料では、学生が就職活動を終えたと考えるタイミングとして「内々定をもらった企業の中から就職先を決定したとき」と「志望度の高い企業から内々定をもらった時」が合わせて約6割を占め、「内定式に出た時・正式な内定通知を受けた時」は約1割弱にとどまると報告されています。同じ資料は、企業が採用予定数を充足できたとする割合が直近(2025年卒)で3割台にとどまり、その理由として「内定辞退が予定より多かった」が挙げられていることにも触れています。
出典:2027年度卒業・修了予定者の就職・採用活動日程に関する考え方/就職・採用活動日程に関する関係省庁連絡会議/令和7年12月26日/取得2026-08-20
学生は複数の内々定を持ったまま、志望度が上がる企業を待ちます。この状態で順番を動かすのは、母集団の入口で見た広告ではなく、選考の途中で受け取った情報です。[要確認: 卒業時点の内定辞退率「6割前後」を就職プロセス調査(2025年卒)の一次資料で確認。確認できなければ次の1文を削除]新卒の内定辞退率が卒業時点で6割前後に達している状況も、承諾の段が勝負どころであることを示しています。
出典:就職プロセス調査(2025年卒)/リクルート就職みらい研究所/取得2026-11-19(URL転送先の確認のみ・値は未確認)
ABABAの実績では、他社の最終面接まで進んだ学生にスカウトを送る形をとった場合、内定承諾率は62.4%(26卒)、内定承諾後の辞退率は15.13%(25卒)でした(承諾率は2026年1月時点、辞退率は2025年12月時点)。選考の後半で会い、学生が何を重視しているかを聞いた上で伝える内容を決めると、承諾の段の数字が動きます。承諾率そのものの見方は内定承諾率の見方と上げ方を参照してください。
学生の比較対象は内々定を持つ他社になる
新卒採用の採用ブランディングで中途採用と最も違うのは、学生が比較する相手です。中途の候補者は現職と比べますが、学生には現職がありません。比べるのは、同じ時期に内々定をもらった他社と、周囲の友人の内定先です。
この違いから、伝える内容の要件が変わります。
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- 業界内での位置づけを、学生が知っている会社との関係で説明する(学生は業界の構造を知らない前提で書く)
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- 入社1年目から3年目に何をするのかを、職種ごとに具体的な業務で示す(学生は仕事の中身を想像する材料を持っていない)
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- 配属の決まり方と、希望が通らなかった場合の扱いを明示する(配属は学生の不安の中心にある)
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- 待遇は金額だけでなく、生活として成り立つかが分かる形で示す(初任給の額面だけでは判断できない)
親や周囲の意向が承諾の判断に入るのも新卒の特徴です。同じ関係省庁連絡会議の資料は、内定辞退を抑えるための「オワハラ」や「オヤカク」といった、学生の職業選択の自由を妨げる行為の発生に留意する必要があると述べています。学生本人を囲い込む方向ではなく、学生が家族に説明できる材料を渡す方向で内容を作ります。辞退そのものへの対策は内定辞退を防止する方法にまとめています。
出典:2027年度卒業・修了予定者の就職・採用活動日程に関する考え方/就職・採用活動日程に関する関係省庁連絡会議/令和7年12月26日/取得2026-08-20
知名度が高くない企業ほど効くが、空回りする条件がある
採用ブランディングは、知名度が高くない企業ほど効果が大きくなります。学生の中に既存のイメージがないため、こちらが決めた言葉がそのまま第一印象になります。知名度の高い企業は既存のイメージを書き換える作業から始まるため、時間がかかります。
一方で、次の3つの条件のどれかに当てはまる場合、採用ブランディングは空回りします。
| 空回りする条件 | 何が起きるか | 先に打つべき手 |
|---|---|---|
| 伝える内容が社内で一致していない | 面接官と採用サイトで違うことを言い、学生の不信につながる | 経営と現場で伝える内容を1枚に固める |
| 選考中に学生と話す時間がない | 決めた言葉を渡す場面が存在しない | 選考フローに情報を渡す接点を作る |
| 入社後の実態と言葉が離れている | 早期離職が増え、口コミで逆に効く | 実態に合う言葉へ書き直す |
伝える内容が社内で一致していない状態は、採用サイトの制作を外注した企業で起きやすくなります。制作物は整うものの、面接官が同じ言葉を使っていなければ、学生は選考のたびに違う会社の話を聞くことになります。
知名度が高くない企業の実例が、ベイシス株式会社(通信・インフラ/従業員300〜500名/東京)です。同社は通信インフラ業界の働き方と自社のカルチャーの両方に合う人材の母数が限られ、施工管理などの業務内容から学生が興味を持ちにくいという課題を持っていました。求める人材像と学生の興味の間にあるこのギャップを前提に、後半戦に強い採用として運用を組み替え、毎年コンスタントに数名を採用しながら他のチャネルより採用単価を抑えていることを公開しています。業務内容の見え方を変えるのではなく、興味を持つ可能性が高い学生に会う設計を変えた例になります。
出典:導入事例 ベイシス株式会社/株式会社ABABA/取得2026-08-20
発信側の工夫を見たい場合は採用広報が上手い企業の成功事例を参照してください。
採用ブランディングのメリット
採用ブランディングには、企業と求職者の相互理解を深め、採用活動の質を向上させるメリットがあります。企業の価値観や働く環境、求める人物像を明確に発信することで、入社後のミスマッチを防ぎやすくなります。また、自社ならではの魅力を打ち出すことで競合他社との差別化につながり、求職者から選ばれやすくなる点も大きな利点です。さらに、企業への理解や共感を持った応募者が増えることで、採用効率が向上し、結果として採用コストの削減も期待できます。
人材のミスマッチを防ぐ
採用ブランディングの大きなメリットの一つが、人材のミスマッチを防げることです。企業が自社のビジョンやミッション、企業文化、働く環境などを積極的に発信することで、それらに共感した求職者が集まりやすくなります。求職者は入社前に企業への理解を深められるため、自身の価値観やキャリアプランとの適合性を判断しやすくなります。入社後に「思っていた環境と違った」と感じるケースが減ることで、早期離職の防止や採用コストの抑制にもつながります。また、企業と社員が同じ価値観や方向性を共有しやすくなり、業務への適応もスムーズになります。
結果として、選考途中での離脱や入社後のギャップを減らし、長期的に活躍できる人材の確保につながります。採用の質を高めるうえでも、採用ブランディングは重要な役割を果たします。
競合他社との差別化になる
採用ブランディングは、競争の激しい採用市場において競合他社との差別化を図るための有効な手段です。給与や待遇だけでは企業間の違いが伝わりにくい中、自社ならではの価値観や企業文化、働く魅力を発信することで、求職者に独自の存在として認識してもらいやすくなります。
求職者は複数の企業を比較しながら就職先を検討するため、自社ならではの価値や魅力を明確に伝えることが重要です。他社との違いが伝わることで、自社への理解や関心を深めてもらいやすくなります。そこで、自社のビジョンや働き方、キャリア形成の機会、社員の雰囲気などを具体的に発信することで、求職者の関心を引きやすくなります。
また、自社の価値観に共感する人材を集めやすくなるため、採用の質の向上にもつながります。採用ブランディングによって企業の個性や魅力を明確に伝えることは、他社との差別化だけでなく、長期的な採用力の強化にも大きく貢献します。
採用コストを下げることができる
採用ブランディングには、採用活動にかかるコストを削減できるメリットがあります。企業の魅力や価値観を継続的に発信することで、自社に興味や共感を持った求職者が集まりやすくなり、応募数の増加や応募者の質の向上が期待できます。
採用活動において、求人広告費や人材紹介会社への紹介手数料、説明会の運営費など多くの費用が発生しますが、採用ブランディングによって企業認知度や魅力が高まれば、自社サイトやSNSなどからの応募が増え、外部サービスへの依存を減らすことで採用コストを下げることにつながります。
また、自社の価値観に共感した人材が応募するため、採用後のミスマッチや早期離職のリスクも低下します。結果として、再募集や再教育にかかるコストの削減にもつながります。採用ブランディングは応募者を増やすだけでなく、採用活動全体の効率化と長期的なコスト削減を実現する重要な施策です。
なお、求人広告にかかる費用相場や媒体ごとの特徴については、以下の記事で詳しく解説しています。
採用ブランディングでよくある失敗と対策
採用ブランディングでよくある失敗は、言葉が実態から離れる、発信を広げすぎて止まる、人事だけで作ってしまう、の3つです。どれも進め方5ステップのうち、棚卸しやメッセージ設計の段階で防げます。
| 失敗 | 対策 |
|---|---|
| かっこいい言葉が先行し、実態と離れる(入社後のギャップ、早期離職、口コミの悪化を招く) | 棚卸しの段階で、実態にない言葉は採用しない |
| 発信チャネルを広げすぎて続かない(更新が止まったチャネルは、かえって印象を下げる) | 内製できる工数から本数を決め、まず1つを続ける |
| 経営層・現場を巻き込まず人事だけで作ってしまう(面接官の発言と採用サイトの内容が食い違う) | 価値の棚卸しとメッセージ設計に経営と現場を同席させる。社員インタビューや座談会、SNSで現場の声を届けると、学生は入社後の姿を想像しやすくなり、社員自身の会社への愛着も高まる |
表の3行目の対策は、経営と現場が同じ言葉で話せる状態を作ることが目的です。採用担当だけが言葉を知っていても、面接や座談会で学生が聞く内容が揃わなければ、採用サイトで伝えた印象は残りません。
採用ブランディングの効果は3つの数字で見る
採用ブランディングの効果は、3つの数字で見ます。指標を増やすと、動いた数字と施策の関係が読めなくなります。
1. 内定承諾率(内定を出した人数に対する承諾の割合)2. 内定から承諾までの日数(1人ごとの平均)3. 選考中の辞退率(一次面接以降の辞退の割合)
この3つを選ぶ理由は、いずれも伝える内容が変わったときに動き、かつ月単位で観測できるためです。応募数と採用サイトの閲覧数は、季節と媒体の影響を強く受けるため、施策の効果と切り分けられません。SNSの言及数を追う場合は、指名検索の推移とあわせて四半期で見ます。
比較する相手は自社の前年です。他社平均と比べても、選考回数も母集団の作り方も違うため、打ち手に変換できません。数字を採用計画の中に置く方法は新卒採用の戦略の立て方にまとめています。
採用ブランディングの費用と工数は内製できる範囲から決める
採用ブランディングの費用は、最初の工程だけなら外注せずに進められます。決める作業に必要なのは、社内の合意と時間であって、制作費ではありません。
| 作業 | 内製できるか | 目安の工数 |
|---|---|---|
| 誰に来てほしいかを決める | 内製できる | 採用担当と現場責任者で2時間×2回 |
| 自社の価値を言葉にする | 内製できる(社員への聞き取りが必要) | 社員5〜10名への聞き取りで合計5時間+整理3時間 |
| 伝える内容と伝えない内容の仕分け | 内製できる(経営の合意が必要) | 経営を含む会議で1時間×2回 |
| 採用サイト・動画などの制作 | 外注が現実的 | 制作会社との進行で2〜4か月 |
| 記事・SNSの継続運用 | 内製が前提(外注すると止まる) | 月4時間から |
社員への聞き取りは、入社1〜3年目の社員を対象にします。入社の理由と、入社前の想像と違った点の2つを聞きます。違った点を隠さずに集めておくと、伝えない内容の仕分けが早く終わります。
制作を先に外注すると、決まっていない言葉を制作会社が代わりに決める形になります。順番としては、伝える内容を固めてから制作に入ります。費用全体の中での位置づけは新卒採用コストの内訳を参照してください。
承諾の段で学生に何を渡すかは、「内定承諾率を高める超効率採用術」(無料)に学生に好かれる会社と嫌われる会社の違いとして整理しています。
採用ブランディングに関するよくある質問
Q. 採用ブランディングと採用広報の違いは何ですか?
A. 採用ブランディングと採用広報の違いは、担う工程です。採用ブランディングは誰に何を伝えるかを決める工程で、採用広報は決まった内容を記事やSNS、イベントで発信し続ける工程になります。決める作業を飛ばして発信を始めると、発信の量は増えても学生に残る印象が定まりません。
Q. 新卒採用におけるブランディングとは?
A. 新卒採用におけるブランディングとは、学生が内々定を持つ他社と比べたときに選ばれる材料を用意する作業です。学生には現職がなく、比較の相手は同じ時期に内々定をもらった他社になります。入社1年目から3年目の業務内容、配属の決まり方、待遇の生活実感といった、学生が自分で判断できない情報を具体的に示すことが中心になります。
Q. 採用ブランディングの事例はありますか?
A. 採用ブランディングの事例は、この記事の成功事例7選で、メルカリ、日本マクドナルド、三幸製菓、サイバーエージェント、エイベックス、三井住友銀行、花王グループカスタマーマーケティングの7社の取り組みを紹介しています。知名度が高くない企業の例としては、通信・インフラ業のベイシス株式会社を取り上げています。参考にするときは、自社と従業員規模や知名度が近い企業の事例から見るのがおすすめです。
Q. 採用ブランディングの効果はいつ出ますか?
A. 採用ブランディングの効果は、見る指標によって時期が変わります。内定承諾率と内定から承諾までの日数は、伝える内容を変えた次の選考シーズンから動きます。応募数と指名検索の増加は、発信を続けて1年から2年かかります。社内への説明では、先に動く承諾の段の数字を成果として置くほうが継続の判断がしやすくなります。
Q. 中小企業・BtoB企業でも採用ブランディングは必要ですか?
A. 中小企業やBtoB企業こそ、採用ブランディングの必要性は高くなります。学生が社名や業務内容に触れる機会が少ないため、社員の言葉で自社の価値と仕事の中身を具体的に伝える設計が効きます。進め方5ステップの順番は、会社の規模に関係なく同じです。
Q. 採用ブランディングは何から始めればいいですか?
A. 採用ブランディングは、自社の価値の棚卸しから始めます。社員インタビューと、内定を承諾した学生・辞退した学生の理由の分析という手元の情報から進められるため、予算が限られていても着手できます。
まとめ
採用ブランディングは、自社が誰に何を伝えるかを決め、選考を通じて一貫して届ける取り組みです。7社の成功事例に共通するのは、自社の課題を分析して採用コンセプトを決め、社員を巻き込みながら発信を続けていることです。
自社で進めるときは、価値の棚卸し、ペルソナの設定、メッセージの設計、接点への展開、効果測定の5ステップを順に踏みます。言葉が実態から離れる、発信を広げすぎる、人事だけで作るといった失敗は、棚卸しとメッセージ設計に経営と現場を入れることで防げます。新卒採用では内定承諾の段に効果が出やすいため、内定承諾率、承諾までの日数、選考中の辞退率の3つを、自社の前年と比べて追ってください。
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