求人票は、求職者が応募を判断する際に最初に目にする重要な情報です。しかし、「何を書けばよいかわからない」「応募が集まらない」「法令違反にならないか不安」と悩む採用担当者も少なくありません。求人票の内容が不十分だと、応募機会の損失や採用ミスマッチにつながる可能性もあります。
本記事では、求人票に記載すべき必須項目や避けるべきNG表現、応募数を増やすための書き方のコツを解説します。さらに、職種別の求人票例や掲載費用、ハローワークへの出し方まで紹介しますので、採用力を高める求人票作成にぜひお役立てください。
求人票とは
求人票とは、企業が人材を募集する際に、仕事内容や給与、勤務時間、勤務地、応募条件などを求職者に伝えるための書類・掲載情報です。求職者は求人票を見て、自分に合う仕事かどうか、応募する価値があるかを判断します。そのため、求人票は単なる条件提示ではなく、応募意欲を高める採用広報の役割も担います。
募集要項と混同されやすいですが、求人票は求人媒体やハローワークなどに掲載される応募者向けの情報であり、募集要項は社内外で募集条件を整理した文書を指すことが一般的です。
求人票とあわせて、募集要項の内容や作成ポイントを整理しておくと、採用条件の抜け漏れを防ぎやすくなります。募集要項の必須項目や書き方については、以下の記事で詳しく解説しています。
募集要項とは？必須項目と作成ポイント、正しい書き方まで解説
求人票に書くべき必須項目
求人票には、求職者が適切に応募を判断できるよう、法令で定められた労働条件を明記する必要があります。主な項目は以下の通りです。
- 業務内容
- 契約期間
- 就業場所
- 始業・終業時刻、休日・休暇
- 賃金
- 退職に関する事項
また、2024年4月の法改正により、「就業場所・業務内容の変更の範囲」「更新上限の有無（有期契約の場合）」などの明示も義務化されました。法令を遵守しながら、正確で分かりやすい記載を心がけましょう。また、あらかじめ求人票テンプレートを用意しておくと、記載漏れの防止にも役立ちます。
職種・業務内容
職種・業務内容は、求職者が仕事内容を具体的にイメージできるように記載することが重要です。「営業職」「事務職」などの職種名だけではなく、実際に担当する業務や役割を明確に記載しましょう。たとえば営業職であれば、「法人顧客への提案営業」「既存顧客のフォロー」「見積書作成」など、日々の業務内容を具体的に示すことで、入社後の認識のズレを減らし、ミスマッチの防止につながります。
また、2024年4月の法改正により、「従事すべき業務の変更の範囲」の明示が義務化されました。たとえば、「入社後は法人営業を担当し、将来的に営業企画やマーケティング業務へ変更となる可能性があります」など、配置転換や職務変更の可能性がある場合はその範囲を明記する必要があります。業務内容を具体的かつ正確に記載することで、求職者の理解や納得感を高めることにつながります。
給与・賞与
給与・賞与は、求職者が応募を判断するうえで特に重視する項目です。求人票には月給や年収だけでなく、その内訳も明確に記載することが重要です。たとえば、「月給30万円（基本給25万円＋営業手当5万円）」のように、基本給と各種手当を明確に区分して記載します。また、賞与についても「年2回支給（前年度実績3カ月分）」など、支給回数や実績を具体的に示すことで信頼性が高まります。
固定残業代制を採用している場合は、固定残業代の金額、対象となる残業時間数、超過分を別途支給する旨を明記する必要があります。たとえば、「月給30万円（固定残業代5万円・30時間分を含む。超過分は別途支給）」のように記載します。給与条件を正確かつ具体的に示すことで、応募者との認識のズレを防ぎ、入社後のトラブル防止にもつながります。
勤務時間・休日
勤務時間・休日は、求職者が働き方を判断する重要な項目です。勤務時間は「9:00～18:00（休憩60分）」のように、始業時刻・終業時刻・休憩時間を具体的に記載しましょう。フレックスタイム制やシフト制を採用している場合は、コアタイムやシフト例もあわせて明記すると親切です。
休日については、休日制度や年間休日数を具体的に記載することが重要です。特に、「完全週休2日制」と「週休2日制」は意味が異なるため、正しく記載する必要があります。完全週休2日制は毎週必ず2日の休日がある制度である一方、週休2日制は月に1回以上、週2日の休みがある制度を指します。そのため、実際の休日数は大きく異なる場合があります。加えて、祝日休みの有無や年間休日数、有給休暇、夏季休暇、年末年始休暇なども具体的に記載することで、求職者が働き方を具体的にイメージしやすくなり、応募後の認識のズレを減らすことにもつながります。
勤務地・交通アクセス
勤務地・交通アクセスは、求職者が通勤のしやすさや働く環境を判断するために欠かせない情報です。勤務地は「東京都千代田区○○1-1-1 ○○ビル5階」のように、都道府県や市区町村だけでなく、具体的な住所まで記載しましょう。また、「JR東京駅から徒歩5分」「大阪メトロ梅田駅直結」など、最寄駅や交通アクセスを併記することで応募者の利便性向上につながります。リモートワークや在宅勤務制度がある場合は、その条件も明記するとよいでしょう。
さらに、2024年4月の法改正により、「就業場所の変更の範囲」の明示が義務化されました。たとえば、「本社勤務（将来的に全国の事業所へ転勤の可能性あり）」や「変更の範囲：会社の定める事業所」のように、転勤や異動の可能性がある場合はその範囲を具体的に記載する必要があります。勤務地に関する情報を正確に伝えることで、入社後の認識違いを防ぎ、応募者の安心感につながります。
応募条件・求めるスキル
応募条件・求めるスキルは、採用したい人物像を明確に伝え、応募者とのミスマッチを防ぐために重要な項目です。記載する際は、「必須条件」と「歓迎条件」を分けて整理しましょう。必須条件には応募に必要な資格や経験を記載し、歓迎条件には入社後に活かせる経験やスキルを記載します。たとえば、「必須：普通自動車免許、営業経験2年以上」「歓迎：法人営業経験、マネジメント経験」などと区別すると分かりやすくなります。
また、スキルは抽象的な表現を避け、具体的なレベルで示すことが大切です。「PCスキル必須」ではなく、「Excelで関数（VLOOKUP・IF関数など）を使用できる方」、「コミュニケーション能力がある方」ではなく、「顧客との商談や社内調整を円滑に進められる方」のように記載しましょう。応募者が自身の適性を判断しやすくなり、より質の高い応募につながります。
求人票に書いてはいけないNG表現
求人票には、法令で禁止されている差別的な表現を記載してはいけません。たとえば、「男性限定」「35歳以下限定」などの性別・年齢による制限や、「○○大学卒のみ」「日本国籍限定」など合理的な理由のない学歴・国籍による制限は避ける必要があります。また、本人の適性や能力と関係のない属性を応募条件とすることは、就職差別につながるおそれがあります。求人票は、職務遂行に必要な条件のみを記載し、すべての求職者に公平な応募機会を提供することが重要です。
性別・年齢による制限
求人票では、性別や年齢を理由とした募集・採用条件の設定は原則として禁止されています。たとえば、「男性営業スタッフ募集」「女性歓迎」「若い方が活躍中のため20代限定」などの表現は、応募機会の均等を損なうためNGです。男女雇用機会均等法により、募集・採用時に性別を理由とした差別的な取り扱いは禁止されています。
また、年齢制限についても、雇用対策法により原則禁止されています。これは、求職者に均等な雇用機会を確保するためです。ただし、長期勤続によるキャリア形成を目的とした若年層の募集や、法令上の年齢制限が設けられている職種など、一部例外が認められています。例外事由を除き、「35歳以下限定」などの表現は使用できないため、求人票では年齢や性別ではなく、業務遂行に必要な経験やスキルを基準として応募条件を設定しましょう。
学歴・国籍による差別表現
求人票では、国籍・出身地・本籍など本人の能力や適性とは関係のない事項を理由に応募者を制限することは適切ではありません。「日本国籍を有する方のみ」「○○県出身者歓迎」「本籍地を提出してください」といった表現は、就職差別につながる恐れがあります。採用はあくまで職務遂行能力や経験、スキルを基準に判断するべきであり、個人の属性によって応募機会を制限してはなりません。
また、学歴についても、不当に応募者を限定する表現は避ける必要があります。たとえば、「有名大学卒のみ応募可」「○○大学出身者限定」など、業務との関連性が乏しい条件は不適切です。一方で、業務上必要な専門知識や資格取得要件に基づき、「大学卒業以上」などの条件を設定することは認められる場合があります。求人票では学歴や属性ではなく、職務に必要な知識・経験・スキルを具体的に示すことが重要です。
曖昧で不正確な条件記載
求人票には、求職者の誤解を招く曖昧な表現や事実と異なる内容を記載してはいけません。たとえば、「誰でも高収入を実現可能」「必ず昇給できる」「残業ほぼなし」と記載しながら実際には長時間労働が常態化している場合は、虚偽・誇大広告と判断される可能性があります。また、「月給30万円以上可能」といった表現も、達成条件や実績が明確でなければ求職者に誤解を与える恐れがあります。
さらに、賃金については最低賃金法を遵守する必要があり、地域別または特定最低賃金を下回る条件で求人を掲載することは禁止されています。最低賃金未満の求人は労働者の生活を守る法令に反するだけでなく、企業の信用低下や行政指導の対象となる可能性があります。給与や待遇、勤務条件は実態に即して具体的かつ正確に記載し、求職者が適切な判断を行える求人票を作成しましょう。
求人票の効果的な書き方のコツ
求人票の効果を高めるためには、求職者が知りたい情報を正確かつ分かりやすく伝えることが重要です。ここでは、魅力的な求人票の書き方や応募につながる求人票の書き方のコツについて解説します。特に応募数を増やすためには、以下のポイントを意識しましょう。
- ターゲットを明確にする
- 自社の魅力をアピールする
- 具体的で分かりやすく書く
- 写真や動画で職場を伝える
求人票は単なる募集要項ではなく、企業の魅力を伝える重要な採用ツールです。「正しく・わかりやすく・誠実に」を意識して作成することで、求職者の理解と信頼を得やすくなり、応募数の増加や採用ミスマッチの防止につながります。
ターゲットを明確にする
応募を集める求人票を作成するためには、まず採用したい人物像を明確にすることが重要です。ターゲットが曖昧なままでは、求職者に響く訴求ができず、ミスマッチな応募が増える原因になります。
求める人物像を具体化する際は、配属予定部署の業務内容や活躍している社員の特徴を分析し、「どのような経験・スキル・価値観を持つ人が活躍できるのか」を整理します。たとえば営業職であれば、「法人営業経験3年以上」「顧客との関係構築が得意」といった形で具体的に設定します。
また、採用要件はMUST（必須条件）とWANT（歓迎条件）に分けて記載することが大切です。MUSTには業務遂行に欠かせない資格や経験を、WANTには入社後の活躍を期待できるスキルや経験を設定します。たとえば、「普通自動車免許」はMUST、「マネジメント経験」はWANTといった整理です。要件を明確に区分することで応募のハードルが適切になり、企業と求職者双方のミスマッチ防止につながります。
自社の魅力をアピールする
求人票で応募者の関心を引くためには、自社ならではの魅力を具体的に伝えることが重要です。ただし、「アットホームな職場」「成長できる環境」といった抽象的な表現だけでは他社との差別化はできません。まずは競合企業と比較しながら、自社の強みや特徴を整理しましょう。
魅力を伝える際は、「事業」「環境」「仕事」の3つの切り口で考えると効果的です。たとえば事業面では「業界シェア上位のサービスを展開している」「新規事業への投資を積極的に行っている」などが挙げられます。環境面では「リモートワーク制度がある」「年間休日125日以上」「若手でも意見を発信しやすい組織風土」といった特徴が魅力になります。仕事面では「入社1年目から顧客対応を任される」「大手企業の案件に携われる」など、成長機会や仕事のやりがいを具体的に伝えることが大切です。応募者の視点で魅力を言語化することで、求人票の訴求力を高められます。
なお、求人票で自社の魅力を伝えるには、求職者の目に留まるキャッチコピーを工夫することも重要です。応募につながる求人キャッチコピーの作り方や例文については、以下の記事で詳しく解説しています。
求人キャッチコピー例文一覧！応募率UPする作り方とフレーズもご紹介
具体的で分かりやすく書く
求人票は、求職者が応募を判断するための重要な情報源です。そのため、抽象的な表現ではなく、できるだけ具体的で分かりやすい内容を記載しましょう。たとえば、「残業は少なめ」ではなく「月平均残業時間10時間」、「若手が活躍中」ではなく「社員の平均年齢28歳」のように数字を用いることで、求職者は働くイメージを持ちやすくなります。
また、仕事内容についても具体性が重要です。「営業業務全般」と記載するだけでは業務内容が伝わりません。「1日5件程度の顧客訪問」「既存顧客への提案が中心」など、実際の業務内容を示しましょう。
さらに、一日の業務フローを掲載するのも効果的です。たとえば、「9:00 出社・メール確認」「10:00 顧客訪問」「13:00 商談」「16:00 提案資料作成」「18:00 退社」といった流れを紹介することで、求職者は入社後の働き方を具体的にイメージできます。仕事内容や職場環境への理解が深まり、応募後のミスマッチ防止にもつながります。
写真や動画で職場を伝える
求人票の情報だけでは、職場の雰囲気や実際の働く環境を十分に伝えられない場合があります。そこで有効なのが写真や動画の活用です。視覚情報は文字情報よりも短時間で多くの情報を伝えられるため、求職者が入社後のイメージを持ちやすくなります。特に職場の雰囲気や社員同士の関係性は文章だけでは伝わりにくく、応募意欲にも大きく影響します。
効果的な写真を掲載する際は、実際の職場風景や社員が働いている様子を自然な形で撮影することが重要です。過度に演出された写真よりも、日常業務の様子が伝わる写真の方が信頼感につながります。また、明るい場所で撮影し、清潔感や活気が伝わる構図を意識しましょう。
掲載例としては、「オフィス全景」「ミーティング風景」「社員同士のコミュニケーションの様子」「休憩スペース」「社内イベント」などが挙げられます。さらに動画を活用して職場紹介や社員インタビューを掲載すれば、企業文化や働く魅力をより具体的に伝えることができ、応募者とのミスマッチ防止にもつながります。
職種別求人票の書き方実例
求人票で効果的に応募を集めるためには、職種ごとの特性に合わせた訴求が欠かせません。たとえば営業職では成果やキャリアアップの機会、事務職では働きやすさや業務内容の明確さ、サービス業では接客のやりがいや職場の雰囲気などが重要な訴求ポイントになります。求職者が重視する情報は職種によって異なるため、それぞれに適した表現を用いることが大切です。
ここからは、職種別の求人票例を紹介します。職種によって重視されるポイントが異なるため、それぞれの記載例を確認していきます。
営業職の書き方例
【ルート営業の求人票例】
| 職種 | ルート営業 |
| 仕事内容 | 既存顧客への定期訪問、商品の提案、受発注対応を担当します。新規開拓はなく、担当顧客20〜30社を訪問しながら関係構築を行います。 |
| 給与 | 月給25万円〜35万円＋賞与年2回 |
| 勤務時間 | 9:00〜18:00（休憩60分） |
| 休日 | 完全週休2日制（土日祝）、年間休日120日以上 |
| 勤務地 | 大阪市〇〇区（転勤なし） |
| 応募条件 | 普通自動車免許（AT限定可） |
| 歓迎条件 | 営業経験、接客経験 |
| 福利厚生 | 各種社会保険完備、退職金制度、資格取得支援制度 |
営業職の求人票では、「何を売るのか」「誰に対して営業するのか」「新規開拓の有無」を明確に記載することが重要です。たとえばルート営業の場合は、新規開拓営業に不安を感じる求職者も多いため、「既存顧客中心」「飛び込み営業なし」といった情報が応募の後押しになります。
また、ターゲット設定も欠かせません。営業未経験者を採用したい場合は「入社後3カ月の研修制度あり」「先輩同行からスタート」など安心感を伝える内容を盛り込みます。一方で経験者向けの場合は、「担当顧客数」「インセンティブ制度」「キャリアアップ事例」などを具体的に示すと効果的です。仕事内容や働き方を具体的に伝えることで、応募者とのミスマッチを防ぎながら応募数の増加につなげられます。
事務職の書き方例
【一般事務の求人票例】
| 職種 | 一般事務 |
| 仕事内容 | 電話・メール対応、来客対応、データ入力、書類作成、ファイリング、備品管理などの事務業務を担当していただきます。社内の各部署をサポートするポジションです。 |
| 給与 | 月給22万円〜28万円＋賞与年2回 |
| 勤務時間 | 9:00〜18:00（休憩60分） |
| 休日 | 完全週休2日制（土日祝）、年間休日125日 |
| 勤務地 | 東京都〇〇区（最寄駅から徒歩5分） |
| 応募条件 | 基本的なPC操作ができる方（Word・Excel） |
| 歓迎条件 | 事務職経験、簿記資格保有者 |
| 福利厚生 | 各種社会保険完備、交通費支給、資格取得支援制度 |
事務職の求人票では、業務内容を具体的に記載することが重要です。「事務業務全般」といった抽象的な表現では担当業務の範囲が分かりにくいため、「データ入力」「書類作成」「電話対応」など実際に担当する業務を明示しましょう。
また、未経験者を募集する場合は安心感を与える表現を意識することが大切です。たとえば、「入社後は先輩社員がマンツーマンでサポート」「業務マニュアル完備」「未経験入社の社員が多数活躍中」などを記載することで、応募への心理的ハードルを下げられます。さらに、「残業月平均5時間以下」「年間休日125日」など働きやすさに関する情報を具体的な数字で示すと、事務職を希望する求職者にとって魅力が伝わりやすくなります。
サービス業の書き方例
【カフェスタッフの求人票例】
| 項目 | 内容 |
| 職種 | カフェスタッフ（オープニングスタッフ） |
| 仕事内容 | 接客、レジ対応、ドリンク・フードの調理補助、店内清掃、商品陳列など店舗運営業務全般を担当していただきます。 |
| 給与 | 時給1,200円〜1,500円 |
| 勤務時間 | 7:00〜21:00の間でシフト制（1日4時間〜、週2日〜勤務可） |
| 勤務地 | 〇〇駅徒歩3分 |
| 応募条件 | 未経験歓迎、学歴不問 |
| 歓迎条件 | 接客経験者、カフェやコーヒーが好きな方 |
| 待遇 | 交通費支給、制服貸与、社員登用制度あり |
サービス業の求人票では、仕事内容だけでなく「働く楽しさ」や「職場の雰囲気」を伝えることが重要です。特にカフェスタッフの場合は、「お客様との会話を楽しめる」「コーヒーの知識が身につく」「人気メニューの作り方を学べる」といった魅力を具体的に記載すると応募意欲を高められます。
また、オープニングスタッフ募集では、新しい店舗を仲間と一緒につくり上げるワクワク感を伝えることが効果的です。たとえば、「全員が同じスタートラインから始められる」「店舗づくりのアイデアを発信できる」「人間関係を一から築ける」といった点は大きな魅力になります。「新店舗の立ち上げメンバー募集」「お店づくりに参加できる貴重な機会」などの表現を盛り込むことで、求職者の期待感を高め、応募につなげやすくなります。
まとめ
求人票は、求職者に企業や仕事内容を正しく伝え、応募につなげるための重要な採用ツールです。職種や業務内容、給与、勤務時間、勤務地などの必須項目を正確に記載することはもちろん、法令に違反する表現や曖昧な記載を避ける必要があります。また、求める人物像を明確にし、自社ならではの魅力を具体的かつ分かりやすく伝えることで、応募数の増加や採用ミスマッチの防止につながります。さらに、写真や動画を活用して職場の雰囲気を伝えることも効果的です。
求人票は単なる募集要項ではなく、企業の魅力を発信する採用活動の第一歩です。採用活動の質を高めるためにも、求人票の内容や表現を定期的に見直していくことが重要です。
よくある質問
ハローワークへの求人票の出し方は？
ハローワークへ求人票を掲載するには、事業所登録後に求人申込書を提出します。申込みはハローワーク窓口のほか、ハローワークインターネットサービスからオンラインで行うことも可能です。提出された求人内容は法令や記載内容の確認を経て受理され、公開されます。求人が公開受理されると、「ハローワークインターネットサービス」やハローワーク内のパソコン・掲示板などで求人情報が閲覧できるようになり、多くの求職者へ募集情報を届けられます。
求人票の掲載にはいくらかかる？
求人票の掲載費用は、利用する媒体や採用したい職種、雇用形態によって大きく異なります。ハローワークであれば掲載費・紹介手数料ともに無料ですが、求人サイトではパート・アルバイト向けで月額1万〜10万円程度、中途採用向けで20万〜100万円程度、新卒採用向けでは1シーズンあたり40万〜300万円程度が相場です。また、Indeedや求人ボックスなどの求人検索エンジンは無料掲載やクリック課金型、人材紹介会社は採用決定時に費用が発生する成功報酬型が一般的です。採用したい人材や予算に応じて最適な媒体を選ぶことが重要です。
求人票の掲載費用は媒体によって大きく異なるため、事前に料金相場を把握しておくことが大切です。求人広告の媒体別費用や掲載料金については、以下の記事もあわせてご覧ください。
求人広告の費用相場は？媒体別の掲載料金と効果を解説
