人材紹介の手数料が高い！相場や安い企業との違い、コスパの良い施策も
人材紹介会社の手数料が高い一方でなかなか内定者が決まらず、採用費用の高騰に悩む採用担当者は少なくありません。本記事では、人材紹介会社はなぜ手数料を高く設定するのかや、安く提供できる会社とできない会社の違いをご紹介します。
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人材紹介の手数料相場は理論年収の25%～35%
人材紹介会社の手数料には、「上限制手数料」「届出制手数料」の2種類があります。このうち、現在ではほとんどの人材紹介会社が「届出制手数料」を適用しています。
届出制手数料とは、求人会社と応募者の採用が決まった際に、人材紹介会社が厚生労働省へ届け出た額の手数料を徴収できる仕組みです。
届出制手数料の相場は、理論年収の25％から35％といわれています。
理論年収とは、採用された年度から年度末までに支給される年収を想定した額のことです。これには、毎月の給与のみならず、残業手当や役職手当などの各種手当も含まれます。
例えば、理論年収が500万円だったで手数料を35％と設定した場合、人材紹介手数料はおよそ175万円と算出されます。
人材紹介の手数料が高くなる企業の特徴
人材紹介にかかる手数料が高くなるところでは、どのようなサービス提供があるのでしょうか。ここでは、手数料が高くなる理由や特徴を分かりやすく解説します。
ITや医療など専門性が高い
手数料が高い人材紹介会社の場合、専門的な知識やスキルを持った人材が多く登録していることが特徴です。
ITや医療では、多くの企業が経験豊富なエンジニアや、医療関連の資格保有者など、専門性の高い人材を求める傾向にあります。一方で、専門性を兼ね備えた人材は簡単に見つかるものではありません。
そのため、専門的な人材を豊富に取り扱うことへの希少価値が高くなり、必然的に手数料が高くなります。
優秀な人材を抱えている
多くの実績を積んできた経験者や、優秀な人材が多く登録する人材紹介会社は、手数料が高くなる傾向にあります。また、経営幹部クラスの人材や、ヘッドハンティングされるような逸材を多数取り扱う人材紹介会社も少なくありません。
優秀な人材は数多く存在するわけではないため、自社の力のみで探すとなると、時間も費用も多くかかります。そのため、優秀な人材を多く抱える人材紹介会社は需要があり、それなりに手数料が高くなります。
付加価値の高いサービスがある
手数料の高い人材紹介会社では、手厚いサービスを提供するところが多いでしょう。例えば、人事に関わるトータルソリューションサービスを提供する場合や、採用コンサルティングサービスが含まれるところなどがあげられます。
また、仮に採用した人材が早期離職した場合、通常よりも返還金を多く設定する企業もあります。
付加価値の高いサービスを提供する人材紹介会社では、手厚いサポートを十分に受けられるため、手数料も高くなるでしょう。
人材紹介の手数料が安くなる企業の特徴
人材紹介会社は手数料が高いところばかりではありません。比較的安く提供しているところもあります。
ここでは、人材紹介の手数料が安い企業には、どのような特徴や注意点があるのかをご紹介します。
新卒や若手などの未経験人材を紹介している
業界未経験の若手や新卒などを紹介する人材紹介会社は、手数料が低いといわれています。また、外国人人材を積極的に紹介する企業も同様で、手数料が低くなる傾向にあります。
さらに、第二新卒やフリーターに特化した人材紹介会社の手数料も比較的安いことが多いでしょう。
これらは基本的にポテンシャル採用であるため、必ずしも質のよい人材とは限りません。ただし、入社後の教育次第では、自社へ貢献できる人材に育つ可能性があるでしょう。
運用コストを抑えている
独自で広告運用をしたり小規模体制で人件費を抑えたりする人材紹介会社は、比較的安い手数料で利用できるでしょう。また、人材紹介会社が独自で広告運用する場合、求職者を集める応募単価を抑えられるため、その分を手数料の割引へ還元するところもあります。
さらに近年では、シェアオフィスやオンラインのみでサービスを提供する人材紹介会社が増加傾向にあります。このような人材紹介会社は、相場よりも手数料が安くなるでしょう。事務所にかかる経費を削減して運営することで、手数料を抑えてサービスを提供できるためです。
早期離職時の返還金規定が厳しい
手数料が安い人材紹介会社では、早期離職時の返還金規定を厳しく設けているところが多いといわれています。早期離職が発生する一方でなかなか返金されないケースがあるため、返還金に関する規定がどのように決められているのかをしっかりと確認しましょう。
とくに、第二新卒やフリーターを採用する際、面接で把握できなかったミスマッチに入社後気づく可能性があります。これに伴い、早期離職する確率が高くなると考えられるため、返還金の事前確認を徹底しましょう。
担当者によっては割引交渉も
数％であれば、割引交渉に応じてもらえる場合があります。
例えば、人材紹介会社で紹介してもらった人材のスキルや専門性が低く、自社の求める人物像と若干相違があったとします。自社と求職者本人との関係性や相性はよい一方で、「満額の手数料を支払ったことに納得できない」と考える人もいるでしょう。
そのような場合、手数料を担当者によって数％値引きされて、マッチングが成立するケースもあります。
ただし、手数料の値引きはあくまでも人材紹介会社の例外的な対応であるため、必ずしもできるとは限りません。
人材紹介よりもスカウトのほうが「安く済んだ」「採用がうまくいった」【当社新卒事例】
人材紹介会社からスカウト型サービスに切り替えると、企業にとってさまざまなメリットが生まれます。ここでは、スカウト型サービスの導入で解決できた課題や、魅力的な利点をご紹介します。
高騰した人材紹介コストがスカウトへの切替で大幅カット
人材紹介からスカウト型サービスへ切り替えたことで、これまで課題であった採用単価の高騰を大幅に削減できました。
スカウト型サービスでは、人材紹介よりも採用単価を1人あたりおよそ15万円下げられました。非常に大きな費用削減につながったことが企業内からも評価されています。
また、スカウト型サービスでは運用を任せられるため、採用担当者の負担軽減にもつながりました。
「興味を持ちにくい」業界でも毎年コンスタントな採用を実現
「求める人物像と就活生が抱く興味のギャップ」が採用活動の背景にあった企業では、人材紹介からスカウト型サービスに変えたことで、課題であった「学生数の確保」が解決できました。さらに、従来使っていた人材紹介会社よりも費用を削減でき、1人あたりの採用単価を大幅にカットできました。
スカウト型サービスでは、学生が就活を一通り経験してきたため、企業の伝えたいことが伝わりやすいといえます。ほかの採用チャンネルよりも費用を抑えながら効率的に採用活動できることが利点です。
理系人材に苦戦も、あえて総合型のスカウトで目に留まる
理系特化の人材紹介からスカウト型サービスに変えたことで、これまで課題であった「エレクトロニクス分野で活躍できる人材」に出会えました。
人材紹介会社では、優秀な人材が登録していても、企業に興味を示してもらえず、採用費用の増加と母集団形成がうまくできない点がネックでした。スカウト型サービスを導入したところ、人材紹介会社のおよそ半額の単価で採用が実現し、8名の内定者を獲得できました。
このサービスでは、理系特化のスカウトサービスよりも電気や情報系の学生にアプローチしやすく、効率的な採用活動が実現しています。
まとめ
人材紹介会社でかかる紹介手数料は企業によって異なり、専門性が高い人材や資格保有者を求める場合は高くなると考えられます。一方で、オンラインのみで運営するところや、外国人人材や第二新卒などポテンシャル採用を中心とした人材紹介会社では、相場よりも安く利用できるでしょう。
また、どのような人材紹介会社においても、返還金規定の確認は徹底してください。万が一採用者が早期離職した場合、返還金規定をきちんと把握していなければ、返金されない恐れがあります。
株式会社「ABABA」は、企業が優秀な新卒をスカウトできるサービスをリリースしています。
◆ABABAの特徴
| ・同業他社の最終面接を受けた優秀な就活生にアプローチできる ・就活生が一通り就活を経験してきたため、初期選考をカットして採用できる ・人材紹介会社でかかっていた手数料や費用を大幅に抑えられる |
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