採用コストの削減方法！相場や現状把握で最小限に抑えよう
採用コストとは、新しく人材を確保する際にかかる費用のことです。優秀な人材を確保したい一方で、採用コストは削減したいと考える企業も多いことでしょう。
そこで本記事では、採用にかかるコストの種類や相場、具体的な削減施策について紹介します。
採用コストにお悩みの方は、ぜひご覧ください。
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採用コスト2種類と相場
採用コストは、大きく2種類に分けられます。
外部コストと内部コストです。それぞれどのような費用を指し、相場はどれほどなのか、詳しく紹介します。
外部コスト
外部コストとは、採用活動の際に外部企業に支払う経費のことです。
広告費や人材紹介会社への手数料、会社説明会やセミナーの会場費などが含まれます。
厚生労働省の調査によると、正社員を採用する際にかかる、1件あたりにかかる各外部費用の平均は以下のとおりです。
- スカウトサービスの利用：91.4万円
- 紹介会社の利用：85.1万円
- インターネット求人情報サイトの利用：28.5万円
- 求人情報誌・チラシの利用：11.3万円
以上のように、採用活動を外部に支援してもらう際に発生する費用を、外部コストと言います。特徴は、選択肢によって大きな差が生じることです。
参考：採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査報告書 厚生労働省
内部コスト
内部コストとは、採用活動に関わる社員の人件費や、面接時の交通費、内定者の引越しや内定者懇親会などの経費です。
外部コストに比べると、内部コストは金額が小さい傾向にあります。
しかし、採用1件当たりにおける費用の、正確な把握は困難です。内部コストの多くを占めるのは人件費で、正確に把握するためには、年収をもとにした時給換算が求められます。例えば、人事事務担当者の平均年収は493.4万円であり、これをもとに人件費を算出できます。
内部コストは、採用活動において社内で対応するものにかかる費用です。削減する際には採用人員の不足や社内の不満を招く可能性があります。採用活動の効率化や適切なリソース配分が大切です。
参考：人事事務 – 職業詳細 | job tag（職業情報提供サイト（日本版O-NET）） 厚生労働省
【3STEP】採用コストの現状把握手順
それでは、採用コストを把握するには、どのようにしたらよいでしょうか？
採用コストは、3つのステップで把握できます。
ここからは、具体的に採用コストの現状把握手順を紹介します。
①外部コストと内部コストに分ける
まず、外部コストと内部コストに分けることから始めます。それぞれにかかった費用を正確に把握し、全体の採用コストを明確にします。
次に行うことは、外部コスト（求人広告費や人材紹介手数料など）と、内部コスト（社内担当者の人件費や応募者の交通費など）を見やすいように表やグラフで整理することです。
多くの場合、外部コストに余分な費用が発生しています。もし、内部コストの比率が大きい場合、人事担当者の業務内容や人数の調整が必要です。
②媒体ごとにコストを算出する
次に、求人広告や人材紹介などの媒体ごとにコストを算出します。
各媒体にかかっている費用を正確に把握し、1人あたりの採用費用を把握するためです。
具体的には、媒体ごとに採用単価（かけた費用 ÷ 入社数）を算出します。
媒体ごとにどれだけの費用がかかっていて、どれだけ効果があるのかを明らかにすることで、費用対効果が明確になり、媒体の比較検討が可能になります。
③外注の契約内容が適切かを確認する
最後に、外注の契約内容が適切かを確認します。
現在契約している求人広告や人材紹介の費用対効果が低い場合、契約内容の見直しが必要です。
②で算出した媒体ごとの費用対効果をもとに、現在利用している媒体が効果的かどうかを確認します。費用と効果が見合わない場合、媒体の変更や停止を検討しましょう。
ただし、費用のみで判断するのではなく、採用ターゲットとの適合性も含めて調べることが大切です。
必要に応じて契約内容の見直しや変更を行う、採用活動の管理が大切です。
採用コストを削減する6つの方法
採用コストの現状把握が済み、採用コストが余分にかかっているのであれば、採用コストの削減に取り掛かりましょう。
採用コストを削減するには、6つの方法があります。ここからはそれぞれの方法を具体的に紹介します。
ミスマッチを防ぐ
ミスマッチを防ぐことは、内部コスト・外部コスト両方の削減に効果があります。
戦力になる前に退職することを避け、採用活動を再度行う必要がなくなるためです。また、離職率の低下にも効果があり、人材の定着にもつながります。
具体的な対策には、現場社員との交流会や体験入社、コンピテンシー診断（テスト）などがあります。入社後のフォローを充実させ、内定辞退を防ぐことも大切です。
ミスマッチの防止は、採用費用を抑え、採用活動の効率を高められます。
求人媒体を見直す
求人媒体を見直すことで、外部コストを抑えられます。
ターゲット層や登録者数など、自社に合った媒体を活用することで、効率化を図れるためです。
具体的には、出稿媒体時期、採用人数などを確認し、媒体ごとの費用と効果を評価します。費用対効果の低い媒体は、契約や広告を見直しましょう。
リモートワークを導入する
リモートワークを導入することで、採用コストの削減が可能です。
通勤が難しい遠方の人材にもアプローチできるため、応募者の増加が見込めます。それにより、1件当たりの求人効果が高まり、採用コストが削減可能です。
具体的な施策としては、「会議以外は基本在宅就業」や「事務職はフルリモート」などが考えられます。職種ごとに柔軟なリモートワークを認めることで、応募者の増加が期待でき、採用コスト削減につながります。
選考フローを見直す
選考フローを見直すことで、内部コストの削減が可能です。
選考プロセスの効率化で、スケジュール調整や面接会場の準備にかかる採用担当者の時間や手間を短縮できます。
特に面接プロセスの見直しが効果的です。面接回数や内容を見直したり、オンライン面接を活用することで工数や費用を削減できます。また、録画面接の導入も有効です。応募者が自分で録画するため、面接官のスケジュールを調整する負担が軽減されます。
選考フローを見直すことで、採用担当者の作業負担が軽減し、内部コストの削減につながります。
リファラル採用を利用する
リファラル採用を利用することで、外部コストを削減できます。
リファラル採用とは、自社の社員やアルバイトに、友人・知人を紹介してもらう手法です。
外部サービスが介入しないため、低費用で実施でき、採用プロセスも簡略化できます。また、紹介された候補者は自社の文化や業務を理解していることが多く、定着率の向上も見込める手法です。
しかし紹介を行った社員には、インセンティブ（報酬）を支給する場合が多く、内部コストはかかります。
リファラル採用はコスト削減と効率化の両方を実現する一方で、内部コストのバランスを考慮する必要があります。
ダイレクトリクルーティングを利用する
ダイレクトリクルーティングを利用することで、外部コストを削減できます。
ダイレクトリクルーティングとは、企業が求職者に直接アプローチし、スカウトする採用手法です。
成果報酬型の料金体系が多いため、募集人数によっては求人サイトに広告を出すよりも費用を削減することが可能です。具体的には、採用媒体のスカウト機能やSNSを利用して、自社が求める人材に直接アプローチします。
しかし、ダイレクトリクルーティングには一定の内部コストがかかります。候補者の見極めやアプローチには、時間と労力がかかるためです。また、採用担当者がこの手法に慣れていない場合、さらに負担と時間の増加が見込まれます。
ダイレクトリクルーティングは、外部コストを削減できる一方、内部コストがかかる手法です。採用担当の負担を考えながらの実施が大切です。
まとめ
ここまで、採用コストの削減について紹介しました。
内部コストと外部コストを把握し、ダイレクトリクルーティングの導入や媒体の見直しをすることで、余分な採用コストを削減できます。
特に、内部コストの削減に注目する企業には、効率的な採用フローの構築が大切です。その際におすすめなのが、株式会社ABABAのサービスです。株式会社ABABAは、新卒採用を効率化し、内部コストを大幅に削減できるツールを提供しています。
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