成果報酬型の採用代行おすすめ6選!メリットや注意点も

採用代行(RPO)をご存じですか?
採用代行(RPO)とは、人材の募集や選考など、採用活動の実務を代行するサービスのことです。
本記事では、おすすめの成果報酬型採用代行サービスや、それぞれの料金体系やサービス内容などをご紹介します。また、採用代行に依頼できる業務やメリット、注意点もお伝えします。
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採用代行の料金体系
採用代行の主な料金体系は、「成果報酬型」「定額型」「従量課金型」の3つです。
成果報酬型は、採用が決まるごとに費用が発生する料金体系です。初期費用がある場合を除き、採用が成功したときのみ費用が発生します。そのため、必要以上の出費を抑えたい企業に最適です。
定額型は、毎月固定額を支払う料金体系です。料金に応じて、決められた範囲のサービスを利用できます。追加予算が発生しないため、予算が限られている企業におすすめです。
従量課金型は、業務内容に応じて費用が変動する料金体系です。必要な業務だけを依頼できるため、特定の業務やフェーズだけを任せたい企業には便利な料金体系といえます。
自社の雇用形態や業務内容を把握し、適切な料金体系を持つサービスの選択が大切です。
成果報酬型のおすすめサービス6選
ここからは、成果報酬型の料金体系を持つ6つのサービスをご紹介します。サービスごとに特徴や任せられる業務内容が異なります。自社に適した採用代行サービスを探す際の参考にしてください。
Based of Next
Based of Nextの特徴は、ペルソナの設計から面接日時の設定まで一括して任せられる点です。
自社の採用プロセスを効率化し、手間を大幅に削減できます。基本サービスには、ペルソナ設計や求人情報の掲載、面接日時の設定などがあります。さらにオプションで、SNSアカウント開設や会社案内動画制作も可能です。
料金体系は、2種類存在します。1つは、予定年収の10%が発生する「採用決定成功報酬」。もう1つは、面接が確定した段階で33,000円(税別)が発生する「面接設定成功報酬」です。また、初回契約時には10,000円(税別)の業務委託基本料金がかかります。
さまざまな採用業務を任せられるため、自社の手間を減らしたい企業におすすめです。
KENJINS
KENJINSは、顧問契約マッチングサイトです。
企業が案件情報を公開し、優秀な顧問を募れます。また、事業課題に応じたサービスの選択もでき、報酬設定も自由です。採用代行のサービスもあり、人材確保が困難な場合は業務をアウトソーシングできます。採用戦略立案や求人媒体の運用、ダイレクトリクルーティングも任せられます。
求人掲載費用・採用成果報酬・中間マージンは、いずれも0円です。料金体系は、顧問のスキルによって変動する成果報酬型です。
以上のように、企業は専門的な知識を持つ顧問のサポートを受けながら、効果的な採用活動を実施できます。
OMUSUBI
OMUSUBIは、アルバイトやパート、中途採用に特化した応募受付代行サービスです。
電話・WEB・自社HPからの応募受付から面接設定までを一括で対応し、日程変更受付や連絡不着時の追いかけ連絡も実施しています。365日(年末年始除く)10時〜20時まで対応でき、23時までの夜間コールセンターも利用可能です。
料金は面接に案内された件数のみを対象とした成果報酬型です。他にも面接参加課金や対応数課金、固定費型など、企業に合った料金形態を選択できます。
応募者を面接へ誘導してもらえるため、効率的な面接設定を実現できる点が強みです。
RPO300
RPO300の特徴は、完全成果報酬型の採用代行サービスであり、初期費用や月額費用が一切かからない点です。特に営業職や接客・販売職、IT業界での人材確保が得意です。
主な代行作業には、募集要項の整理や応募者の募集・確保、一次面接代行など、採用プロセス全体のサポートがあります。内定後や入社後のフォローもあり、採用後のサポートも万全です。
料金は年間採用人数5人分として300万円で、不採用1人あたり60万円が返金されます。
費用対効果が高く、リスクを低減できるため、採用活動を効率化したい企業におすすめです。
アロネット
アロネットの特徴は、求人の掲載期間と掲載数が無制限かつ、無料で利用できることです。費用をかけずに求人公開数を増やせ、優秀な人材を採用しやすくなります。
料金は、初期費用や導入費用が0円の完全成果報酬型です。料金は採用した人の出勤確認ができた時点で発生し、採用時には料金が発生しません。このため、勤務初日に出勤しないリスクや内定辞退のリスクを抑えられます。
求人の負担を抑えつつ、勤務が始まるまでのリスクを軽減できるため、人材獲得に苦戦している企業に最適です。
ヒトトレ採用
ヒトトレ採用は、採用戦略の立案から人事担当者の育成までをサポートする、完全成果報酬型のサービスです。採用媒体管理や応募者対応 、一次面談対応や書類選考など、さまざまな業務を任せられます。
特徴は、採用活動の内製化支援があることです。採用・人事担当者への研修プログラムを通じ、採用戦略の設計や業務効率化が可能です。ヒトトレが持つノウハウを吸収し、自社のみでの採用活動を強化できます。
料金は4つのプランから選択可能で、返金サービスも存在します。「応募者保証制度」が採用されており、契約前月の応募者数から2倍以上増えない場合に費用が全額返金されるシステムです。また、採用できなければ全額返金されるという「採用補償制度」も存在します。
自社での採用システム構築や、採用活動のトータルサポートを依頼したい企業におすすめです。
採用代行に依頼できる業務
採用代行は、会社によって依頼できる範囲は異なりますが、多岐にわたる業務を依頼できます。
重要業務であるコア業務(採用計画の作成や面接など)から、作業系業務であるノンコア業務(応募者対応や内定者フォロー)まで、幅広く対応しています。
例えば、書類管理や面接日程の調整などのノンコア業務を依頼することで、人事の負担を軽減可能です。一方、コア業務を依頼する際には、法律に触れる可能性があるため、依頼先が認可を受けている企業かチェックしましょう。
得意な業務や対応できる範囲は、採用代行サービスによって異なるため、自社のニーズに合わせて適した業者を選ぶことが大切です。
採用代行を使うメリット
採用代行を利用するメリットは、大きく分けて2つあります。
1つ目は「採用活動の効果を高められる」点です。専門家のサポートを受けられるため、求める人材を効率よく獲得でき、採用活動の効果を高められます。さらに、これまで自社で解決できなかった課題の改善も可能です。結果として、クオリティの高い採用活動が実現できます。
2つ目は、「採用活動にかかる手間や時間を減らせる」点です。応募者管理やスカウトメールの作成などのノンコア業務を依頼することで、採用活動全体の負担を軽減できます。その結果、面接や採用計画の作成などのコア業務に集中できます。
採用代行を活用することで、採用活動のクオリティを高めつつ、時間と手間の削減が可能です。
採用代行を利用するときの注意点
採用代行を利用する際には、3つの注意点があります。
1つ目は、応募者との交流を意識することです。採用代行サービスに応募者対応を任せると、応募者とのコミュニケーションが減少します。信頼関係を構築するため、自社の採用担当者も積極的に応募者とコミュニケーションを取りましょう。
2つ目は、採用代行サービス会社との情報交換です。自社の採用方針との認識のズレを防ぐため、採用目標や求める人材像を明確に伝えることが重要です。定期的にコミュニケーションを取り、現状の確認や情報交換を怠らないようにしましょう。
3つ目は、社内にノウハウが蓄積されないことです。全てを採用代行に任せると、社内に採用ノウハウが蓄積されず、将来的に自社での採用活動が困難になります。重要な部分は自社でも管理し、ノウハウを蓄積していくことが大切です。
採用代行を利用する際は、以上の3点に注意しましょう。
まとめ
ここまで、採用代行について紹介しました。
成果報酬型の採用代行サービスは、必要以上に費用がかかることを抑えられるため、高い費用対効果が期待できます。求める人材の確保が上手くいかない企業や、人手が足りない企業は、ぜひ採用代行の利用を検討してください。
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