内定承諾後に辞退される割合は？理由と防ぐためのポイントを紹介
新卒採用の現場では、内定承諾後に学生が辞退を申し出るケースがあります。内定辞退の割合や、起こりやすい企業の特徴はご存じでしょうか。この記事では、内定を辞退される理由と、防止するためのポイントなどを紹介します。
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内定承諾後に辞退される割合
内定承諾後に辞退する学生は、どの程度存在するでしょうか。以下で、内定辞退率のデータを紹介します。
株式会社リクルートの就職みらい研究所が発表した資料によると、一度でも内定辞退をした2025年卒就活生の割合は、2024年12月1日時点で65.1%です。この数値は過去と大きな変化はなく、例年の卒業時点で65%前後を記録しています。
出典：就職みらい研究所「就職プロセス調査（2025年卒） 「2024年12月1日時点 内定状況」」
新卒採用の内定辞退率は、中途採用より高い傾向にあります。同時期に大量の求人が出され、就活生も多数エントリーすることが主な原因です。
内定承諾後に辞退をする理由
一度出した内定を承諾してもらえたにもかかわらず、学生に辞退される理由を解説します。企業の魅力を伝えきれなかったケースや、学生の事情によるケースが存在します。
志望度が高い企業から内定が出た
複数の企業から内定を受けた学生は、最も志望度の高い企業を選択します。そのため、自社が第一志望でなければ、内定を出したとしても辞退されます。
特に優秀な学生は企業からの人気が高く、3社〜5社ほどの内定先から選ぶケースも考えられるでしょう。競争率が高い場合、内定承諾は困難な道です。
面接の際に「御社が第1志望です」と学生が話していたとしても、内定の確保を目的とする可能性があります。自社に対する志望度の見極めは重要です。
条件が希望に沿っていない
企業が提示する労働条件と学生の希望する条件が一致しないため、内定を辞退されるケースがあります。多くの学生は、就活に取り組むうえでこだわりの条件を持っています。たとえば、配属先の部署や業務内容、勤務地などが学生の希望とかけ離れていると、内定承諾後であっても辞退のリスクは高まるでしょう。
配属先の決定に時間がかかる企業では、入社直前の2月や3月に、配属先が希望と異なったことを理由として、内定辞退される恐れがあります。
企業の評判が悪い
企業の評判は、学生が気にするポイントです。入社予定の企業が悪評を抱えていることに気づいた場合、内定承諾後でも辞退されるでしょう。
家族や友人から受ける反対は、内定辞退を引き起こす要因のひとつです。加えて、近年ではインターネット上の口コミによる評判リスクも存在します。
事実に基づく評判の悪さであれば、企業の体質や労働環境に問題があるといえます。一方、事実無根の悪評が広がっているときは一定の対策が必要です。
個人的な事情で入社ができなくなった
学生の個人的な事情で、やむを得ず内定辞退するケースも存在します。特に予期しない事態が発生したときは、企業側での対策が困難です。具体例は以下の通りです。
- 大学の留年や大学院への進学
- 病気や怪我による長期入院
- 介護や引っ越しなど家庭の事情
学生の成績不良による留年や進路変更に伴う進学は、面接の際に質問すると内定辞退のリスクが予測できるといえます。一方、健康面の問題や家庭の事情などは予測できず、突然内定辞退される恐れもあるでしょう。
内定承諾後の辞退を防ぐためのポイント
内定を承諾後に辞退されると、企業は貴重な人材を失います。ここでは、内定辞退の予防策を5つ紹介します。説明会や面接の場を通じて企業の魅力を伝えて、内定者に信頼感を抱かせるような施策が重要です。
業務内容や条件は正直に伝える
入社後の業務内容や労働条件は、正しい情報をあらかじめ伝えましょう。条件を事前に明示できていれば、学生が希望する条件とのミスマッチを減らせます。
特に、配属先や部署が想定と異なるため内定辞退されるケースがあります。配属先を確約できず、希望に添えない可能性があるときは、正直にその旨を伝えることが大切です。
学生との接点を持てる説明会や面接の際に、労働条件を直接伝えられます。内定承諾後の報告は避けましょう。
待遇を改善する
企業の評判が内定辞退につながるケースでは、社員への待遇を改善させる施策が有効です。学生に待遇面の魅力が伝わると、内定承諾率は上昇するでしょう。
フレックスタイム制やリモートワークなど、柔軟な働き方を取り入れると学生からの印象を向上できる可能性があります。新卒採用では、初任給の引き上げも有効な方法です。
待遇が改善すると、口コミや評判の向上に期待できます。毎年よい評判が広まることで、多くの学生から応募が届く好循環を作れます。
選考スピードを早くする
企業からのレスポンスが遅いと、学生は他に選考を受けた企業からの内定を承諾する可能性があります。そのため、応募から内定までの選考スピードを早めることも有効です。
業務の効率化や採用担当者の増員を図ると、選考にかかる時間を短縮できます。スピーディーな連絡を心がけると、学生から信頼を得られるでしょう。
業務やスケジュールの都合上、どうしても選考に時間がかかるときでも、定期的に学生と連絡を取ることで自社への関心をつなぎ続けられます。
内定者フォローを増やす
内定を承諾したものの、入社に向けて不安を抱える学生は一定数存在します。手厚い内定者フォローを実践すると、不安の解消と信頼感の獲得が可能です。
内定者フォローの具体例は、対面イベントやオンラインミーティングの開催です。内定先企業の存在を身近に感じてもらう効果が期待できます。
また、同期の内定者や先輩社員と交流する機会を設けることも大切です。仲間との会話を通じて、入社への不安や悩みが解消できるケースもあるでしょう。
企業の魅力を発信する
企業の魅力を自ら発信する広報活動に取り組むと、学生からの印象や評判を向上させられる可能性があります。結果として、内定辞退の減少も期待できます。
説明会での訴求に加えて、企業SNSの活用や座談会イベントなど、選考とは直接関わらない部分での広報も重要です。継続するとさらに効果が拡大します。
学生から人気が高い企業は、どのような採用戦略に取り組んでいるのかを分析することも大切です。適切な手段で、自社ならではの魅力をアピールしましょう。
まとめ
この記事では、内定承諾後の辞退が起こる原因や対応策について解説しました。学生の志望度が他の企業よりも低かったときや、企業の労働条件や評判に問題があるとき、内定辞退が発生します。つまり、内定辞退を防ぐには、企業の魅力を学生に訴求したうえで、志望度や適性が高い学生に内定を出すことが大切です。採用手法や戦略を見直し、学生からの評判や支持が集まるような企業像を目指しましょう。
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