採用で面接3回は多すぎ？企業側のメリットデメリットとポイントを確認

採用担当者の頭を悩ませる問題に「面接は何回程度が妥当なのか？」という疑問があります。面接の回数については企業によってさまざまです。今回は、採用面接を3回実施する企業のメリット・デメリットと、面接時のポイントについて解説します。

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採用において面接3回は多すぎる？

採用における面接回数は、業種や職種によって多少の違いはあるものの、2〜3回の面接が一般的です。そのため、面接3回は、求職者から見ても平均的という印象でしょう。

比較的規模が小さい会社で社長面接1回というケースもあれば、金融業界・外資系などは4回実施する企業も珍しくありません。どちらがよい・悪いということではなく、それぞれの目的と採用フローの違いによります。

企業における面接回数の差

採用活動における面接回数は、企業の規模や募集人数などで変わります。

そのため、一概に「〇回なら多い」「〇回なら少ない」とは評価しにくいでしょう。

面接回数が多い企業は、大企業や人気の高い企業のほか、金融や外資系に多い傾向があります。

対して面接回数が少ない企業は、ベンチャー企業や中小企業などです。

専門職や技術職については書類選考の段階で所有資格などを確認して人材を振るい落とせるため、面接回数が少ない企業が多いでしょう。

面接を3回する理由

採用面接を3回以上実施する企業の多くは、社員数の多い会社です。判断をする人が多いため、必然的に面接回数も多くなります。

ここからは、面接を3回する理由を4つ紹介します。

自社に合う人材かどうかを確認するため

面接では、求職者が自社の文化や社風にマッチする人材かどうかを見極めることは、重要なポイントです。しかし、1回の面接で自社に合った人材かどうかを測ることは難しいといえます。

そこで、3回の面接を実施することで、異なる面接官によりさまざまな視点から自社とのマッチング度を確認できます。3回の面接には相応の手間や時間がかかりますが、入社後のミスマッチを防げるところが大きな利点です。

求職者の意思を確認するため

3回の面接は、求職者の意思を確認するためにも有効です。度々時間を調整して自社の面接を受けることは、自社への志望度が高いことを意味します。

また、「なぜ自社でなければならないのか」「同業他社と何が違うのか」などの質問を重ねてすると、自社への入社意欲が確認できます。どの程度掘り下げて自社について調べているかをチェックすれば、入社意欲の高さがより一層分かるでしょう。

早期活躍が期待できるため

3回の面接によって求職者と自社の相互理解が深まると、求職者は入社後の早い時期から自社になじみやすくなります。求職者とコミュニケーションをとる機会が増えることで、本人の特性にあった適切な業務や配置を見極めやすくなるでしょう。

そのため、内定者が入社後すぐ会社の戦力となって活躍・貢献する可能性を高められます。

多くの目で見極められるため

3回の面接ごとに担当者を変えると、求職者を多くの視点から見極められます。

人事や採用担当者が実施する面接では、志望理由や自己PRから自社とのマッチング度を判断します。次の面接で、求職者の経験やスキルが自社の求めるレベルに達しているかを確認する人は、現場の担当社員や責任者などがよいでしょう。

最後の面接では、役員や社長が自社で活躍できそうかどうかをトータルで判断します。

このように、3回の面接を実施すると多くの目で求職者を見極められます。

面接を3回するメリット

面接を3回実施するメリットには、次のようなものがあります。

複数の視点で人材を見極められる

複数回の評価を通じて、求職者の多角的な側面を把握でき、隠れた魅力やパーソナルな部分にも気づけます。

そのため、適切な役割分担が可能となり、より正確に人物像を判断できます。特に、人柄や人間性を重視する企業においては、このアプローチが重要な判断材料となるでしょう。

また、求職者が自社を選んだ理由や志望動機をしっかり汲み取ることで、入社後のミスマッチやギャップを防ぎ、長期的な成功を支えられます。

求職者との接点を増やせる

企業側と応募者が多く接することで、お互いの理解が深まります。

そのため、入社後の働くイメージが具体的に描けるようになり、応募者はより早く活躍できる可能性が高まります。

また、応募者が志望企業について深く理解でき、企業の雰囲気や仕事の内容に対する認識がより明確になるでしょう。このように、双方にとって有益な接点を増やせ、双方のミスマッチを減らす効果も期待できます。

本人にあった業務や配置を見極めやすくなる

面接や選考過程を通じて、応募者の適性や強みを把握することで、より適した部署や業務に配置できます。

自分に合った仕事に従事することで、応募者は早期に活躍できるようになり、パフォーマンスも向上するでしょう。

このような配置によって、企業は効率的に人材を活用でき、応募者自身も仕事に対するモチベーションや満足度が高まるため、双方にとって大きなメリットがあります。

面接回数が多いことのメリットは、企業側だけのものではありません。求職者も自社の多くの社員に会うことで企業理解が深まり、入社後のイメージが描きやすくなります。

面接を3回するデメリット

面接を3回実施するデメリットとして、次のようなことが挙げられます。

採用担当者や面接官にとって負担が大きい

選考プロセスには時間と金銭面での費用がかかるため、採用担当者や面接官にとって負担が大きい場合があります。

面接や選考に時間を割くことによって、日常業務が圧迫され、業務の進行に支障をきたすことも考えられます。

また、社内での調整も必要となるため、採用活動にかかるリソースの効果的な管理が重要です。過度に面接を繰り返すことで、負担が増大し、他の業務に影響が出る可能性もあるため、バランスを考慮した対応が求められます。

求職者にとっても負担になる

複数回の面接を受けることは、求職者にとっても負担が大きいといえます。

特に3回以上の面接が必要となると、それぞれの面接に合わせて時間を確保する必要があり、スケジュール調整が大変です。

また、対面で面接をする場合、交通費や移動時間などの金銭面での費用が発生し、金銭的な負担もかかります。特に遠方からの応募者にとっては、移動の負担が重いため、企業側はオンライン面接の活用や柔軟な対応の検討が求められます。

人事担当以外の社員も面接する機会が増え、社内調整が難しい

人事以外の社員が面接に関与する場合、調整が複雑になることがあります。

特に現場の社員にとっては、日々の業務の合間での面接が難しく、時間を確保するために調整が必要です。

また、役員面接を実施する場合、役員のスケジュールが限られていることが多いため、面接の日程調整がさらに困難になることがあります。そのため、社内全体で面接のスケジュールをうまく調整し、役員や現場社員に負担をかけないよう配慮することが重要です。

他社の内定が先に出てしまう可能性がある

応募者は多くの場合、複数の企業の選考を並行して進めています。

そのため、面接プロセスが長引くと、他社で先に内定をもらう可能性が高くなります。もし他社の内定が早く決まった場合、求職者はその企業への入社を決定する可能性があるため、内定辞退につながることがあるでしょう。

このような事態を避けるためには、企業側も選考スピードを意識し、できるだけ迅速に結果を伝えることが重要です。また、候補者が他社との比較をしやすくなるため、面接の段階で自社の魅力を十分に伝えることが求められます。

上記以外にも、面接に時間や労力をかけたにもかかわらず不採用になった求職者から、SNSで悪評を書かれるリスクもあります。

面接を3回するときのポイント

面接を3回するには事前の準備が重要です。回数が進むにつれて「3回の面接は多すぎるのでは？」という懸念も出てくるでしょう。そのような懸念を防ぐために、合理的な面接が求められます。

回答に矛盾がないかを確認する

2回目・3回目の面接では、先に回答した内容と矛盾がないかどうかを確認します。

前の回答と矛盾した返事をする場合は、本心からの回答でない可能性があります。志望理由や入社したら担当したい業務などについて質問し、回答に矛盾がないことを確認をしましょう。

話を聞く中で矛盾を感じたら、異なる質問を挟んだ後に再度同じ内容の質問をすることで、回答の矛盾を確認しやすくなります。

他社の選考状況を尋ねる

他社の選考状況を尋ねることで、求職者の自社への志望度を測れます。応募先の業界や職種を聞き出し、自社への志望と整合性が取れるかどうかを確認しましょう。

応募先に統一性がない場合は、その理由を尋ねます。また、他社の選考状況が分かれば、自社の採用プロセスや内定を出すタイミングも検討できるでしょう。

面接官への教育をする

面接官に求められることに、求職者の能力を見極めるスキル、価値観や志向性を引き出すスキルなどがあります。他にも、面接官同士で目的や選考基準を統一したり、各々の役割や確認ポイントを押さえたりするなど、意思統一と連携プレーが重要です。

3回の面接をより効果的なものにするためにも、これらの点を活かせる面接官への教育を徹底しましょう。

合否までの期間を早める

面接回数が多く合否判定までに時間がかかると、内定辞退や選考辞退が起こる場合があります。合否判定を待つ期間は、求職者にストレスがかかりやすい期間でしょう。

合否判定が遅いと、選考に落ちたのではないかと判断し、他社の選考を進める可能性も考えられます。最後まで選考を辞退せず、面接を受けてもらえたとしても、それまでに募った不信感から内定辞退が起こる可能性があります。

そのため、面接を3回する場合は、選考や合否の連絡はスピーディーに行いましょう。

3次面接で企業が見るべきポイント

3次面接では、すでにそれまでの選考で応募者の人となりが分かっているため、1次や2次とは異なる目線での選考が必要です。

ここからは、3次面接において企業側が重視することをおすすめするポイントを紹介します。採用活動の参考にしましょう。

入社意思

3次面接は、内定を出す確率が高い人材に対して、最終的な入社の意思確認を行いましょう。内定を出したときに入社する意欲の有無を面接段階で確認しておけば、内定辞退を未然に防げるでしょう。

3次面接ではそれまでの選考と異なり、ある程度企業の方針に合う応募者が残っている状況です。応募者に差をつけるには、入社意欲の高さでランク付けするとよいでしょう。

入社意欲が高い応募者を残すことで、入社後の活躍が期待できます。

一次面接からの一貫性

面接ではその場その場の回答だけではなく、書類や前の面接での受け答えも評価に入れる必要があります。評価に迷う人材がいる場合は、エントリーシートから回答に一貫性があるかを確認しましょう。

エントリーシート提出時と面接時で就活に対する考えが違うことがあるため、主張が変わること自体は不自然ではありません。前の選考から主張が変わっている点があるときは、ただちに低評価をつけるのではなく、なぜか理由を聞くとよいでしょう。

企業とのマッチ度

三次面接では、単純なスキルや人柄だけでなく、企業とのマッチ度も重視されます。

特に新卒採用では、即戦力なスキルよりも、将来的な企業とのマッチ度の方が重要視される傾向です。

それぞれの企業における仕事への適性に加えて、仕事において重視する価値観や将来のビジョンなど、さまざまな視点から企業に合う人材を探しましょう。

ミスマッチは内定辞退・早期離職にもつながるため、多様な質問から企業との相性を確かめることが重要です。

入社後の活躍

具体的にどの部署で活躍できそうか、どのように企業に貢献できるかなども、三次面接においては重要な評価点です。

入社後にやりたいことがあいまいな候補者を採用すると、本人の希望をもとに人材を成長させることが難しいでしょう。

将来の展望として、入社後に挑戦したいことや成し遂げたいことなど、キャリアプランにつながる考えの確認がおすすめです。入社後の活躍がよりイメージできる学生を採用するとよいでしょう。

3次面接の活用方法

採用活動において、内定辞退を防ぐためには、応募者との接点を増やし、より深く見極めることが重要です。

特に「ほぼ内定」の段階で辞退率を下げたい場合や、有望な人材が多い場合、追加の面接を通じて入社意欲を確認し、最適な人材を選定する方法が有効です。詳しく解説します。　

「ほぼ内定」だが内定辞退率を下げたいケース

面接回数を増やすことで、応募者との接触機会が増え、関係性を深められます。

そのため、応募者の人柄や仕事への意欲を正確に見極めて、内定を出す判断の精度を高められます。加えて、面接の回数を重ねることで、企業側が応募者に対して「口説く」時間も増えるでしょう。

そのため、応募者の不安や疑問に対応し、企業の魅力を伝えられ、内定辞退を防ぐための説得材料を増やせます。また、時間が増えることで、入社意欲の確認や職場環境に合った人材を選ぶ精度も向上し、最終的に内定辞退を減らす効果が期待できます。

1次2次で基準を満たした人材が多いケース

1次面接、2次面接を通過した有望な候補者が多く、採用人数よりも人材が上回る場合、さらに絞り込むために3次面接を実施することがあります。

この3次面接では、通常、役員や経営層が面接官となり、入社意欲やポテンシャルの評価を確認します。単なるスキルや経験だけでなく、企業への適応力や将来性を見極めるためのステップです。

特に、企業に対して強い関心を持ち、長期的に貢献できる可能性がある人材を選定するため、3次面接は非常に重要な選考段階です。この段階を通過することで、より組織に適合する人材を見出せ、最終的な採用決定につながります。

まとめ

自社で活躍できる人材を見極めたいときは、3回の面接を有効に活かしましょう。3回の面接には、自社の雰囲気に合った人材かどうかを複数の視点で見極められるというメリットがあります。一方、回数が多いとかかわる人員が増える分、採用担当者の負担は増大します。メリット・デメリットをしっかりと踏まえた上で、自社の採用に合った面接を検討しましょう。

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